鼻中隔矯正術

鼻中隔矯正術とは

鼻中隔とは鼻の穴の左右を隔てている壁のことです。鼻中隔は複数の骨と軟骨で形成されていますが、これらが成長の過程でぶつかり合うことで鼻中隔に彎曲が生じます。鼻中隔が彎曲していることで鼻腔の通気が悪くなり、鼻づまりの原因となります。鼻中隔矯正術はその彎曲を治して鼻づまりを改善する手術です。鼻中隔彎曲症は鼻血や副鼻腔炎、いびき・睡眠時無呼吸の原因にもなることもあるため、手術によりこれらの改善も期待できます。

鼻中隔矯正術の流れ

鼻中隔矯正術の手術手順をお示しします。

日帰り手術前後の流れについては鼻の日帰り手術のページもご覧ください。

手術は鼻の穴から内視鏡と手術機器を挿入して、鼻の中だけで行います。顔を切ったりすることはないため、顔に傷が付くことはありません。

STEP
局所麻酔

鼻中隔が右に張り出しており、右の鼻腔が狭くなっています。

鼻中隔に局所麻酔を行います。

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STEP
粘膜切開

鼻中隔の粘膜を切開し、鼻中隔を構成する骨・軟骨から粘膜を剥がします。

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STEP
彎曲を矯正

彎曲に関与している部分の骨・軟骨のみを摘出します。

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縫合

彎曲が矯正され、鼻腔が広くなったことを確認し、切開部を縫合します。最後に止血のスポンジを挿入して手術終了です。

手術時間は15〜30分程度です。

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鼻中隔矯正術の術後経過

手術終了後は院内で30分程度安静にしていただき、問題がなければ帰宅となります。鼻に詰め物がしてあるため、口呼吸となりますが、デスクワークや日常生活レベルの動作は可能です。手術から2〜3日後に外来を受診していただき、止血のスポンジを抜去します。その後は月に1〜2回程度通院していただき、状態が安定していれば通院は終了となります。

鼻中隔矯正術の合併症

出血

手術中は粘膜を切開したり、軟骨・骨を摘出するので少量の出血があります。止血をして手術を終了し、術後は止血のタンポンを鼻の中に入れておきます。稀に術後にも出血することがあり、止まらない場合は止血の処置が必要となることがあります。

疼痛

術後に痛みを感じることがあるため、症状に応じて鎮痛剤を内服していただきます。

鼻中隔穿孔

鼻中隔の粘膜に穴が開くことが稀にあります。穴があっても通常は症状が出ることは少ないですが、穴のまわりにかさぶたがついたり、出血の原因となる場合があります。時間とともにこれらの症状も落ち着くことが多いですが、不快な症状が続く場合は閉鎖のための処置が必要となることがあります。

鞍鼻

鼻中隔の軟骨や骨を取りすぎてしまうと、鼻の形が変形したり、鼻が低くなってしまうことがあります。当院では彎曲に関与する部位の軟骨・骨のみ切除し、鼻の外見が変わらないように手術を行なっております。

鼻中隔血腫

術後に鼻中隔の左右の粘膜の間に血が溜まり、血腫という塊となることが稀にあります。血腫を除去するための処置を行います。

鼻中隔矯正術の費用

手術費用について

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手術名保険点数自己負担額(3割負担)
鼻中隔矯正術(内視鏡下鼻中隔手術Ⅰ型)6620点19,860円
※上記は手術代金のみの金額となります。これらに加えて麻酔費用や検査費用などが別途必要になります。

高額療養費制度について

高額療養費制度とは、ある1ヶ月間に支払う医療費が一定額を超えた場合に、その超過分が支給される制度です。手術の医療費は高額となることが多いため、この高額療養費制度が適応になる場合があります。

高額療養費制度では、医療費の自己負担額に上限額を設けています。ひと月(1日から末日まで)の医療費を対象として算定され、この期間内において一定の上限額を超えると、超過分は加入している公的医療保険から助成が受けられます。

手術の前にご加入の医療保険から「限度額適用認定証」の交付を受けておくことで、手術当日の窓口での支払いは高額療養費の支給額を除いた上限額のみとなります。

上限額は年齢や所得水準により異なり、厚生労働省により段階的に見直しが行われております。高額療養費制度の詳細や最新の上限額については「厚生労働省HP」でご確認ください。

<69歳以下の方の上限額>

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区分適用区分ひと月の上限額(世帯ごと)
年収約1,160万円~
健保:標報83万円以上
国保:旧ただし書き所得901万円超
252,600円+(医療費-842,000)×1%
年収約770~約1,160万円
健保:標報53万~79万円
国保:旧ただし書き所得600万~901万円
167,400円+(医療費-558,000)×1%
年収約370~約770万円
健保:標報28万~50万円
国保:旧ただし書き所得210万~600万円
80,100円+(医療費-267,000)×1%
~年収約370万円
健保:標報26万円以下
国保:旧ただし書き所得210万円以下
57,600円
住民税非課税者35,400円